よくある質問
Q1. 未経験で入社した方がどのような活躍をされているか教えてください。
未経験で入社し、運用監視現場で勤務後に設計構築現場に配置になった社員や、運用現場でお客様から高い評価を得て頼られる存在になっている社員がいます。
Q2. 配属となる現場はどのように決まりますか？
お客様が求めている技術サービス （案件）とエンジニア（業務経験、スキル等）のマッチングにより決まります。案件により参画に必要な条件や案件自体の有無はその時々で異なります。
また、一般的に、ヘルプデスク、運用・保守、設計・構築の順に、求められる経験やスキルが高くなる傾向があります。
スキルマッチングが重要ですので、未経験でいきなり高度な技術を求められる現場へ配属したり、エンジニアの希望があっても経験やスキルが見合わない現場への配属を勧めることはありません。
Q3. 入社前にやっておくべき勉強などはございますか？
必須としている学習は特にはございませんが、入社後はまず研修期間にITパスポートの資格を取得していただきます。そのため、インターネットでITパスポートの過去問等を確認し、問題のイメージなどつかんでおくと研修がスムーズに進められるかと思います。
Q4. 研修期間はどのような内容を行いますか？
ビジネスマナー研修、Office研修、各種外部研修、ITパスポート資格の取得、進度に合わせてサーバ研修、ネットワーク研修等を行います。
Q5. 常駐先への交通費は全額支給されますか？
はい。研修期間中は本社へ出勤となりますのでご自宅から本社までの全額、配属後はご自宅から現場までの全額が支給されます。
Q6. 評価はどのように行われますか？
統一および明文化された評価シートに沿い、一般評価（就業規則、コミュニケーション、セキュリティ、ビジネスマナーなど）、技術評価、資格加点を点数化し、総合的に判断しております。評価基準については社員全員に公開しております。
Q7. どのような社風ですか？
会社説明会にご参加いただいた方や新入社員から、穏やかで和やかな雰囲気と言っていただけることが多いです。入社数年以上の社員からは、人に対して優しく、面倒見がよく、技術が好きなメンバーが多い、と聞くことがよくあります。
Q8. どのような人物像を求めていますか？
ITの技術に興味があり、勉強に対してポジティブな意識を持っていて、仕事に対する責任感がある人を求めています。
Q9. 理系、文系で有利不利はありますか？
理系、文系や学部による有利不利は特にありません。文系出身で活躍しているメンバーもたくさんいます。
Q10. 転勤はありますか？
基本的にはありません。現場が変更となる際でも、配属先はご自宅からの距離を考慮の上決定いたしますので引っ越しを強いられるというようなことはございません。
Q11. 平均残業時間はどれくらいですか？
全社平均では11時間/月です。シフト制の現場では、残業はほとんどありません。
Q12. 平均年齢は何才ですか。
平均年齢はおよそ30歳です。
Q13. 福利厚生はどのようなものがありますか？
各種社会保険完備、計画有給制度（年5回）、外部研修受講制度、資格取得支援制度、資格奨励金制度、部活動補助金、iDeCo＋（イデコプラス）、職場つみたてNISA奨励金、脳ドック費用補助、引越し費用補助、慶弔金、予防接種補助、メンター制度などがございます。
Q14. 社内でのイベントや活動はありますか？
季節に合わせお花見やバーベキュー、忘年会等のイベントがあります。毎回多数の社員が集まり、飲食と会話を楽しんでいます。イベント以外の活動ですと、部活動が盛んです。入部はもちろん任意で、自転車部、フットサル部、ダーツ部、バドミントン部、ゲーム部等があります。興味のある部がございましたら、ぜひ一度活動にご参加ください！
Q15. 運用工程から設計構築工程へ移動するための条件はありますか？
配属されている現場や時々の状況にもよるため、配属期間や資格取得状況など一律に決まった条件はありませんが、「配属された現場での業務に真摯に取り組み、顧客満足を得ること」や「現場経験を重ねながら、次を目指すための資格取得などの自己研鑽を積むこと」などが重要になります。
なお、当社では技術力を表す “等級(WK1～WK9)制度“ があり、例えば設計構築に参画する場合はWK5（中級エンジニア：エンジニアとして一人前のレベル）を1つの指標として考えております。
Q16. ロースキル案件からのスタートでは技術が身に付かなかったり、
技術レベルの高い現場に行くまでに遠回りになったりすることはありませんか？
それぞれのステップの現場に参画するには、そこで求められる経験やスキルが異なります。
また、どのような現場であっても、そこで得られる技術やスキルがありますので、それぞれの現場での経験を通じて、着実に成長していくことが必要です。
会社で推奨している資格を取得することや、会社で用意している制度を活用して自己研鑽いただくことがポイントです。